◆ アートから読む CRPD の核心
CRPD 第30条は、障害のある人が文化・芸術活動へ平等に参加する権利を明確に示す。ここで注目したいのは、芸術を「鑑賞する権利」だけでなく、「創造の主体になる権利」も保障している点だ。
たとえば、一般社団法人障がい者アート協会（https://www.borderlessart.or.jp/）では、創作の発表や販売を通じて、アーティスト自身が社会とつながる機会を広げている。この姿は、条約がめざす“文化の担い手としての参加”を具体的に体現していると言える。
◆ アートがもたらす社会参加の変化
アートは、言語や身体の制約を超えて自己を表現できる手段であり、自己肯定感の向上にもつながる。創作のプロセスや展示の場で他者と関わることは、社会との接点をつくり、孤立を防ぐ力をもつ。
さらに、作品を通して障害のある人の感性に触れることは、鑑賞者の側に「新しい理解」を生み、固定観念を揺さぶる。アートが媒介となることで、支援者・地域・企業など、多様な主体が自然につながりやすくなる点も重要だ。
◆ 誰もが参加できる文化環境へ
日本では文化庁の施策とも連動し、創作支援や発表機会の拡充、合理的配慮の導入が進められている。
一方で、物理的バリアや情報アクセシビリティの不足、芸術活動の継続性を支える制度の弱さなど、課題も残る。こうした現状を補う存在として、アート支援に特化した団体やオンラインギャラリーの役割は大きい。たとえば、ArtNowa（https://artnowa.org/）では多様な障害のあるアーティストの作品が紹介され、創作の広がりと社会参加の接点をつくっている。
アートを通じた参加が広がるほど、社会は多様な表現を受け入れる柔軟さを獲得し、文化そのものが豊かになる。CRPD が示す未来は、制度の整備だけでなく、表現を尊重し合える社会の成熟でもある。